●農薬の種類

日本は耕地面積が狭いわりに農薬使用量が多く、耕地の単位面積当たりの農薬使用量は欧米の６～７倍と言われています。近年、中国野菜など外国産農産物の危険性が強調されていますが、日本も「農薬使用大国」です。ここでは、農薬の危険性をご紹介します。

世界中で使われている農薬は現在、約８００種類もあります。農林水産省は農薬を殺虫剤、殺菌剤、殺虫殺菌剤、除草剤、殺そ剤、植物成長調整剤、その他の７種類に分類しています。

用途別に分類すると、下の表のようになります。

●残留農薬基準

残留農薬の許容基準は食品衛生法に基づき厚生労働省が決めています。まず、動物実験の結果に基づき、一生摂取しても健康に影響のない「一日摂取許容量」（ＡＤＩ）を計算し、次に、全作物を平均摂取量だけ食べても許容量の８割程度に収まるよう、各作物に基準値を割り振って設定します。その際、各農薬の毒性の強さだけでなく、国際基準なども考慮されます。

同じ農薬でも農産物によって基準値が違う

２００２年に中国産の農産物から残留基準を超える農薬が次々に検出され、大騒ぎになりました。しかし、残留農薬基準値は作物によってかなりの差があります。このため、ほうれん草と同じ残留濃度でも違反にならず、堂々と流通していた作物もあります。

０２年７月、「中国産ほうれん草から基準の１８０倍のクロルピリホス（殺虫剤）検出」と報道されました。検出した残留農薬濃度は１．８ｐｐｍ（１キロ当たり０．０１ミリグラム）。実は、同時期にパクチョイ（チンゲン菜）から２・１ｐｐｍの残留濃度が検出されていましたが、こちらは基準値がほうれん草（０．０１ｐｐｍ）の２００倍の２ｐｐｍのため、“軽微な違反”として注目されませんでした。また、同時期にオレンジから、ほうれん草なら基準違反にあたる０・２４ｐｐｍの残留濃度が検出されましたが、基準値が０・３ｐｐｍのため、大手を振って流通していました。

こうした状況は今も変わりません。例えば、クロルピリホスの残留基準値は、ほうれん草やごぼうでは０．０１ｐｐｍなのに、みかんでは１ｐｐｍ、アスパラガスでは５ｐｐｍ、茶ではほうれん草の１０００倍に当たる１０ｐｐｍとなっています。このため、ほうれん草では許容されない濃度の残留農薬がついたみかんやアスパラガス、茶が市場に堂々と出回ることになります。

これは、その農薬が農産物ごとにどのように使われてきたかや国際基準などを反映して残留基準を決めるためで、決して安全最優先で基準を設定しているわけではないのです。

発がん性物質も使用可

発がん性の危険があるものについては、残留基準は「検出限界以下（ＮＤ）」とされていますが、残留ゼロという意味ではありません。基準値以下なら「残留していてもＯＫ」なのです。ダイオキシンを含む除草剤や発がん性のある殺虫剤もある基準値以下なら「使ってもよい」ということです。

発がん性のある農薬はかなりたくさんあります。

毒性の強さと基準値が比例しない場合も

毒性が強い農薬ほど残留基準が厳しいかというと、必ずしもそうではありません。米国が輸出小麦に散布する有機リン系殺虫剤ＭＥＰ（スミチオン）の小麦への残留農薬基準がＭＥＰより毒性の低い農薬よりはるかに高い――というケースもあります。これは、米国などの意向をくんだものと指摘されており、外交や政治・経済的な要因が人間の健康より優先される事例といえるでしょう。

加工食品の大半はノーチェック

０７年１２月から０８年１月にかけて、中国製の冷凍餃子を食べた千葉県や兵庫県の３家族１０人がおう吐や下痢などの薬物中毒症状を訴え、９人が入院し、大騒ぎになりました。餃子の一部やパッケージから有機リン酸系殺虫剤「メタミドホス」が検出され、輸入元のジェイティフーズ（東京都）は２３品目の自主回収を始めました。

これは、輸入時の検査で、加工食品の大半は細菌や添加物などをチェックするにとどまり、農薬の有無を調べていないためで、検査の抜け穴が原因だったのです。

冷凍食品など加工食品に対する残留農薬検査を厳しくしようとすると、野菜ごとに異なる残留基準をどう設定するかが難しい――とのことです。